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FXと株の違い
FXで負けない手法・入門マニュアル14


色鉛筆




取引時間:FXは月曜7時~土曜7時 株(日本株)は平日9時~15時

対象銘柄:FXは実質20~30 株は約3500

1日の取引額:FXは約400兆円 株は約2~5兆円

収益:FXは上昇・下降の価格差 株は上昇の価格差(現物)



株とFXの投資の考え方の違い


株とFXの考えかたの違いとして大きな特徴は

日本経済に投資するのか世界の動きに投資するのかという点です。

株式投資の場合、
日本の経済に左右されるので日本の経済が悪くなれば 当然株価も下がります

なので日本に住み、日本にある会社で働いている人が、
日本株に投資していた場合

日本経済が悪化すれば
自分の会社も危うくなるかもしれませんし
日本株も資産価値が下がる可能性が高くなります。


それと違いFXに日本経済が良いか悪いかは関係ありません。


FXは通貨の為替レートの差額で利益をえるものなので
様々な国の通貨を比較して価値が 上がりそうな通貨を買って差額を狙い、
価値が下がりそうな通貨を売って利益を狙うだけです。


FXは1つの国に縛られずに、
為替レートの価格差だけがあればいいので 世界中に収益のチャンスがあります。


株とFXの取引手法の違い


FXにおける「買い」「売り」とはふたつの通貨を交換することです。

ひとつの通貨を買ったらもう1つの通貨を売ることになり、
空売りという概念はありません。

FXは買いでも売りでも同じように利益を上げることができます。


株式市場でも信用取引という方法を使って、
売りからでも取引をすることができますが
FXと違って様々な制限を受けることになります。

一例としては6ヶ月という決済期限があることが特徴です。

そのような制限もありほとんどの株式投資家は、
買い手としてマーケットに参加しています。

株式投資の場合、相場が下落局面のときは、
何も持たないでいるというのが最良の戦術になります。


FXの場合、値段のやりとりだけが重要になるので、
相場の下落局面でも「売る」ことによって

利益を積み重ねることができます。


巨大で公正な外国為替市場 外国為替市場と株式市場の違い


FXには株式投資にはない大きなメリットがあります。

まずはとてつもないマーケットの大きさです。

マーケットが大きいということは多くの参加者が存在するということです。


参加者が多ければ、
ある個人が思惑を持って相場を動かせないということにつながります。

外国為替市場は巨大で流動性も高いために
公正なマーケットであるという特徴があります。

一方、個別の株式市場は、小さな思惑パワープレー相場が左右されやすいのです。

個別株インサイダー取引などが起きる可能性もあり、
相場が不透明な動きをすることも 多いです。


これはもちろん規模の大きい銘柄であれば動きもまともですが、
優良銘柄は 値動きが安定的なので大きく値幅をとる事が難しいのです。

また、株式市場が好調なときでなければ、短い時期で利益を出すことも難しいです。


新興国市場では大きな利益を狙えると一般的に言われていますが
このようなマーケットでの投資は 必要以上に大きなリスクを同時に抱える可能性もあります。


また外国為替市場は24時間取引可能であるのに対して
株式市場は取引時間が限られてるためにリスクコントロールが難しくなります。

また、FXの場合は主要通貨の数が限られているため、
値動きを追いやすい利点もあります。


FXでは個別株式の投資に必要な細かい銘柄研究は必要ありません。

これはFXで取引する通貨が発行国の経済を背景にしているため、
各国の経済状況金融政策 ニュース新聞の経済欄
インターネットや識者の考えで対応できます。


実際、株式投資は投資対象が多く、選択が簡単ではありません。


日本の証券取引所で取引される銘柄は約3500もあり、
この膨大な銘柄の中から選択するのは難しい 作業です。


このために、初心者は証券会社の勧める銘柄を買ってしまいがちです。

しかしながら証券会社取引手数料が収益源なので、
私達を儲けさせてくれる優しい人たちではありません。


FXの場合取引対象は主要国通貨なら種類。
一般的には10~20くらいと、株と比較すると少なくてすみます。


FXと株の利益を上げる時のチェックポイント


FXでチェックすべきおもなポイント


・国の経済動向

・国の金融政策

・貿易、資本などの経済収支バランス

・政治、軍事のパワーバランス


株式投資でチェックすべきポイント


・投資対象の株式会社の業績

・投資対象の株式会社の将来性や話題

・企業が所属する業種の先行き、展望

・株式市場内での需給

・株式マーケット全体の動向

・経済全体の動向




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